自分に万が一のことがあった場合、残された家族を守るために死亡保障は必要なものですね。
ところで、必要な死亡保障額は、年齢や性別、家族構成、家計の状況、ライフステージによって大きく差が出てくるものなのですが、ここではそれがライフステージによってどう変わってゆくのかを考えてみたいと思います。
まず独身者で扶養家族がない場合、例え自分が死んでもお金を残す家族がないので、お葬式代程度が保障されればよいでしょう。
結婚し妻を扶養するようになると、あなたの死後に残された妻が経済的に困らないようにある程度の保障額が必要になります。
一方、このケースの妻の立場であれば、収入を得ていないので、自分が死んでも家計への経済的リスクは小さいので、大きな保障額は不要でしょう。
子どもいる場合には、子供の生活も支える必要があるので、必要な保障額は当然大きくなります。
妻が仕事を持っており、その収入が家計を大きく支えているようなケースでは、妻の必要保障額が大きくなるのは当然ですね。
結婚し子どもが生まれる頃にマイホームを購入する人が多いと思いますが、この場合、住宅ローンを組み、通常は団体信用生命保険に加入します。
この保険は、あなたに万が一のことが起こった場合、ローン残高額の保障金が支払われるというものです。
ですから、自分の死後に残る住宅ローンのためにわざわざ高い死亡保障を付けなくてもよいのです。
子どもが独立すれば必要な死亡保障額は当然小さくなり、その後、会社を定年退職すれば、それまでに貯蓄もある程度できているでしょうから、お葬式程度の死亡保障額があればよいということになります。
このように必要な死亡保障額は、ライフステージによって違ってくるものなのです。
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